住まいBookⅦ「エネルギーを自給自足する暮らし」

 

地球温暖化や電力需給の見直しなど、日本のエネルギー問題は日々深刻化しています。
その中で、国は様々な省エネ対策を行っていますが、住まいにおいても例外ではありません。
2020年の省エネ基準の義務化をはじめ、2030年にはすべての住宅・建築物でゼロエネルギー化を実現する⽅針を
打ち出しました。私たちは、いち早くその方針への対策をお客様に提供する義務があると考えています。

 
 

消費エネルギーをゼロにする2つの方法

 
 

住まいの消費エネルギーを削減するといっても、日々生活する上でやみくもに節約をすれば良いという訳ではありません。無理なく心地よく暮らしながら省エネルギーを実現するには、「住まい自体が省エネルギー化できる仕様であること」と「消費エネルギーを自ら補える仕組みがあること」その両方が必要になります。

 
 

省エネルギー化できる仕様であるかどうかは、住まいの断熱・気密性能や、自然エネルギーの有効利用により大きく左右され、また、消費エネルギーを自らで補うためには効率的な住宅設備や再生可能エネルギー(太陽光発電等) を取り入れていることが前提となります。これらを設計段階から計画的に取り入れ、年間消費するエネルギーの収支がほぼゼロになる住宅のことをZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)といいます。

 
 

ZEHがもたらすメリット

ZEHにすることで、国の方針に則った住まいを手に入れられるだけでなく、日々の光熱費の削減や住宅そのものの高付加価値化、また、補助金需給や金利優遇といった様々なメリットが得られます。しかし、上記でも述べましたが、認定を受けるためには住まいが高性能であることや、太陽光発電などの創エネ設備の採用など、それ相応のコストも必要となります。

 
 

WHALE HOUSEでは、ZEHの認定基準でもある外皮平均熱貫流率(UA値)0.6以下、隙間相当面積(C値)0.5以下の高気密・高断熱住宅を標準仕様でご提案しております。住まいを高性能化することは、省エネだけでなく、1年を通して心地よい室内環境や埃や塵といったハウスダストからお客さまを守ります。
(弊社の断熱・気密性能については、過去の「住まいBooks」をご覧ください。)
※上記の目標数値は弊社施工エリア(省エネ基準6地域)に基づいております。

 
 

ZEHビルダーとしての目標と役割

補助事業執行団体が工務店やハウスメーカー、建築設計事務所等を対象として公募を行い、登録要件を満たす企業を「ZEHビルダー」として認定登録しています。認定登録された企業は、2020年までに自社施工物件の50%のZEH普及を目標に、住宅仕様の最適化や、自然エネルギーを活用した家づくりの普及を積極的に行う必要があります。

 
 

WHALE HOUSEでも、省エネルギーを可能にする住宅性能はもちろん、耐震性・維持管理に配慮した資産価値の高い長期優良住宅の認定を受け、且つ、太陽の光や通風などの自然エネルギーを活用して機器による消費エネルギーを低減する設計手法(パッシブデザイン)のご提案を積極的に行い、ZEHの普及に取り組んでいます。

 
 

また、 国はZEHを普及促進するため、2012年より補助金交付制度を開始しました。2016年度からはZEHビルダーが建てるZEHの基準を満たす住宅のみが補助金交付制度を利用できることになりました。2018年度のZEH認定による補助金は70万円です。これらを上手く活用し、お客様に寄り添ったご提案を心がけて参ります。
※詳しい申請条件・基準についてはお問い合わせください。

 
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