持ち家を検討する際、戸建とマンションのどちらを選ぶべきか、多くの人が悩むポイントです。
どのような住まいが主流となっているのか、その割合や傾向を知ることは、自身の理想の住まいを見つけるための貴重な手がかりとなるでしょう。
全国的な統計データや地域ごとの特徴から、持ち家における戸建とマンションの現状を紐解いていきます。
持ち家における戸建とマンションの比率
全国では戸建の方が多い
直近の公表データ（2018年調査）によると、居住世帯のある住宅のうち、一戸建て住宅は全国で3,092万戸、全体の52.7%を占めています。
一方、共同住宅（マンション、アパートなど）は2,546万戸で、全体の43.1%となっています。
この数字からもわかるように、全国的に見ると戸建住宅が多数を占めている状況です。
しかし、共同住宅の割合は着実に増加しており、その差は少しずつ縮まってきています。
共同住宅の割合は増加傾向
共同住宅の戸数は、2018年の調査時と比較して56万戸増加し、住宅全体の増加分の61%を占めるほど、この5年間で大きく伸びています。
さらに、過去30年を振り返ると、共同住宅の戸数は約1.8倍に増加しており、マンションなどに住む世帯が大きく増えていることがわかります。
このような傾向は、都市部を中心に顕著に見られます。
持ち家における戸建とマンションの地域差と傾向
都市部ではマンション比率が高まる
地域によって、戸建とマンションの比率には大きな差が見られます。
特に東京都では共同住宅の割合が71.6%と非常に高く、次いで沖縄県（60.9%）、大阪府（57.4%）、神奈川県（57.2%）、兵庫県（56.9%）、福岡県（50.3%）と続きます。
これらの都市部では、土地の制約やライフスタイルの多様化などから、マンションの比率が高くなる傾向にあります。
地域によって戸建割合に差がある
反対に、都市部以外の地域、特に東北地方などでは戸建住宅の割合が高い傾向があります。
例えば、宮城県を除く東北各県では、共同住宅の割合が20%台にとどまっており、多くの地域で一戸建てが中心の住まいとなっています。
このように、居住する地域によって、住まいの形態には顕著な差が見られます。
共同住宅の高層化が進む
近年、共同住宅においては高層化が進んでいるという特徴があります。
2023年の調査では、6階建て以上の共同住宅は全体の37.5%を占めており、そのうち15階建て以上の物件も4.6%に達しています。
これは、1993年と比較すると、6階建て以上の物件の割合が約1.8倍に増加していることからも明らかです。
一方で、1～2階建ての共同住宅（アパートなど）の割合は減少傾向にあります。
この高層化の傾向は、都市部を中心に顕著です。
まとめ
持ち家における戸建とマンションの比率は、全国的には戸建が依然として多いものの、共同住宅の割合は増加傾向にあります。
特に都市部ではマンションの比率が高まる一方で、地域によって戸建の割合に差が見られるなど、多様な傾向が見られます。
また、共同住宅の高層化も進んでおり、住まいの形態は時代とともに変化しています。
これらの統計データは、住まい選びにおける有力な情報源となるでしょう。
